経済学とは　経済学入門

 選択を行うためには、情報が必要になります。中身を知らないまま費用と便益を比較検討することはできません。
たとえば新しいコンピュータソフトの購入を検討している企業は、ソフトウェアの費用だけではなく、それぞれの能力と限界を知っておく必要があります。
情報は他の財やサービスと似ているということもできます。企業や個人は情報を購入しようとし、情報の販売を専門とする組織も成長しています。「コンシューマー･レポート｣などは、その典型的な例です。インターネットも、買い手に個別の情報を提供する主要な情報源です。
しかし、情報が他の財と根本的に異なる点がいくつかあります。自動車の売り手であれば購入以前に市場させてくれます。が、情報の売り手が購入前にその情報を見せてくれることはありません。いったんその情報を見てしまったら、もはやその情報に対してお金を支払おうとするインセンティブを持たなくなるからです。また、情報はジュースやお菓子と違って、自由に共有できるという特徴をもっています。ある人が何かをしゃべったからといって、その人の知識が減少するわけではありません。（ただし、その情報から得られる利益は減少するかもしれません。）

経済の主要な分野の中には、市場そのものの性格に影響を与えるほど、情報の果たす役割がきわめて大きい分野もあります。例えば中古車市場では売り手と買い手が中古車の品質に関して持っている情報は両者で大きく異なります。売り手は自動車の品質についてより多くの情報を持っているが、高品質の自動車なら高値で売却できるので、自動車の状態について誤った情報を伝えようとするインセンティブをもちます。結果的に買い手は自動車が理想的な条たちだといわれた場合、その言葉をしぶしぶでも受け入れるしかありません。消費者が十分な説明を受け、よく考えた上で選択するために必要となる情報を持たない場合、政府が企業にタイs知恵情報を提供するように要求することもあります。

アメリカでは、株式市場を監視する証券取引委員会（SEC)は、企業がニューヨーク証券取引所（NYSE)などに上場する際には一定の報告要件を満たすことを要求しています。SECはさらにインサイダー取引を取り締まる法律を履行することによって、企業経営者が一般の人々の利用できない情報を用いて株取引で利益を得られないようにしています。

情報が不完全であるためにインセンティブが妨げられてしまうという場合もあります。
雇用主は従業員が一生懸命努力して働くようなインセンティブを与えたいと考えています。そのためにそれぞれの労働者の生産性を示す指標を基準として賃金を支払うことが考えられます。しかし、労働者の生産性を測定することが困難なケースがしばしばあり、成果が不完全にしか測れない場合には、報酬と成果を結びつけることは難しいです。例えばアメリカでは、教師の給料を成果と結びつけて支払うことをめぐって、激しい論争が行われています。教師の成果を測定することは難しいため、たいていの教師の給料は主に勤続年数に応じて支払われています。

情報、あるいは情報不足は、市場のあり方、さらには民間市場がどれだけ稀少な経済資源の効率的使用を保証できるかということに関して、重要な役割を果たします。